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【2020/06/12】フォースバレー:インド工科大学での授業枠を日本企業に提供 ~世界最高評価のIT学生に日本の魅力を伝え、日本就職・留学を促進~

世界中から国境を越えたグローバル採用支援を行うフォースバレー・コンシェルジュ株式会社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柴崎 洋平、以下フォースバレー) は、Indian Institute of Technology Delhi/インド工科大学デリー校(以下IITD)およびIndian Institute of Technology Hyderabad/インド工科大学ハイデラバード校(以下IITH)にて、日本文化や日本のITテクノロジーを学ぶオンラインコース「Japanese Business and Technology Program」を開講いたします。 インド工科大学は、世界を牽引するIT系トップ人材を数多く輩出し、入学の倍率は約100倍ともいわれる苛烈な競争を勝ち抜いた学生のみが在籍する、名実ともに常に世界の注目を集めているインド最高峰の大学です。 このインド工科大学の2校(IITD, IITH)にて大学認定のもと、フォースバレーが日本文化、ビジネス、テクノロジーを学べる講義プログラムをオンラインで開講します。本コースは2018年の初開講以来、3年目の実施となります。新型コロナウイルス感染症の世界的なパンデミックにより様々な国際交流活動が中止になっている中、本コースも一度は今年の開催が危ぶまれましたが、日印双方の「若者への機会提供」そして「日印関係の強化」に対する強い想いにより、オンラインでの開催が決定しました。IT系専攻の学生を中心に、ITに興味のある全学部、全学年が参加可能となる本プログラムでは、インド工科大学の学生に日本の文化やビジネスの魅力を伝える事で日本就職や留学を目指す親日人材を増やし、両国の更なる友好関係と発展へと繋げることを目的としています。

【企業枠スポンサーシップ概要】 ◆企業枠講義名(※講義名はスポンサー企業により設定可能):Japanese Companies and Industries ~Understanding of the systems, concepts, communication of the Japanese companies~ ◆講義内容:自由(会社紹介、業界動向、商品/サービスの強み、技術知識の活用事例、アンケート、授業内コンテスト等) ◆スポンサーフィー:500,000円/コマ ◆スポンサーメリット:冠授業の開催(60分/コマ) 企業ブランディング/PR、インドの若者を対象としたマーケティング調査等、ご自由に企画可能。 ◆お申込み・お問合せ:フォースバレー・コンシェルジュ(info@4th-valley.com) 担当:井口 ◆お申し込み期限:IITD/ 2020年6月22日(月)          IITH/ 2020年8月31日(月)

※過去の講義開催時の様子

【過去スポンサー企業様の声】 ・「実際の採用についてはPlacement Center(インド工科大学のキャリアセンター)を通す必要はあるものの、授業後に採用に関する問い合わせがあるなど、興味を持ってもらえたことが良かった。」 ・「低学年の学生も授業に参加しているため、就職活動直前の4年生だけへのアプローチだけでなく、低学年から企業のことを知ってもらう良いきっかけになった。」 <インド工科大学 デリー校 概要> ◆学生数合計:約7,500名 ◆主要学部:応用力学部・生物化学工学部・化学工業学部・化学部・土木工学部・情報科学部・電気工学部・人間社会学部・経営学部・数学部・機械工学部・物理学部等 ◆特色: 1961年に設立されたインド工科大学デリー校は、ニューデリーに位置する公立高等教育機関です。インドの人材開発省の高等教育省によって正式に認定されており、世界最高峰の技術者を輩出しています。特にデリー校、ムンバイ校、はハイレベルな学生が多く、多くの卒業生が多彩な分野で活躍しています。 < インド工科大学 ハイデラバード校 概要> ◆学生数合計:約2,500名 ◆主要学部:情報工学、電気工学、機会・航空工学、化学工学、土木工学、物理学部、数学、化学等 ◆特色: 1998年に、州政府からの助成を受け設立。学部から研究に力をいれており、研究テーマのなかでも、自然言語処理(Natural Language Processing)、コンピューターヴィジョン・グラフィックス(Computer Vision/Computer Graphics), 超大規模集積回路(VLSI and Communication),データベース(Databases), Robotics等に力を入れていることで有名。特にハイデラバードは、近郊にマイクロソフト、オラクル、モトローラ、GEキャピタルなどの企業群が集中するハイテクシティ(HITEC CITY)があるという抜群の立地条件をいかし、アカデミックな要素と実際の企業との連携に成功しています。



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